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Web検索が使える場合は、最新情報が必要な項目について、参照する資料・対象時点・確認結果を指定します。使えない場合は、手元の資料や安定した概念で答えられる部分に絞り、現在値を確認できない項目と確認先を示させます。どちらも、検索機能があること、実際に検索したこと、必要な根拠を取得できたことを分けて扱うのが出発点です。
「最新の情報で答えて」と書くだけでは、この区別が回答に現れるとは限りません。依頼文には、検索しなかった場合と、試みても資料が得られなかった場合の表示まで含めます。
業務で必要なのは説明か現在値か
次の二つを、購買担当者がAIに尋ねるという架空の業務例で考えます。Google Workspaceは実在のサービスですが、以下の比較は依頼文と期待する回答の設計例であり、モデルを使った比較試験ではありません。
- 概念の質問：「定額料金と従量料金の違いを、社内向けに説明してください」
- 現在値の質問：「Google Workspace Business Standardの日本向け通常料金を、回答対象日時点の円建て・税別・1ユーザーあたり月額で教えてください。契約は年間契約、請求は月払い、期間限定割引は除外してください」
前者では、定額は定められた期間や範囲に対する固定額、従量は利用量に応じた金額という考え方を説明できます。ただし、基本料と従量部分を組み合わせる契約もあるため、「定額なら追加料金は一切ない」とは広げません。特定サービスの現行契約がどうなっているかは、一般的な説明とは別の確認です。
後者では、覚えている料金がもっともらしくても、対象日時点に有効かは分かりません。プラン名だけでなく、地域、通貨、税、人数の単位、契約期間、請求周期、割引条件まで一致した資料が必要です。「月額」と表示されていても、契約が月単位で解約できるとは限らないため、契約期間と支払頻度を分けて質問します。
仕組みを説明する社内資料なら概念の整理が目的ですが、購入判断には条件の合う現在値が必要です。依頼する前に用途を決めると、どこまで確認すれば回答を使えるかも決めやすくなります。
検索機能と今回の確認状態を分ける
検索対応のAIでも、すべての質問で検索するとは限りません。例えばAnthropicのWeb search toolの公式資料では、検索ツールを追加した後に、Claudeが依頼に応じて検索を判断すると説明されています。また、検索結果が空の場合と検索エラーは異なる状態として扱われます。これは同APIの説明であり、すべてのAIに共通する表示仕様ではありません。
プロンプトでは、少なくとも次の状態を区別するよう求めます。利用可否は実際の機能設定で確かめ、実施状態は参照できる検索履歴やツール結果と照合します。AI自身の「検索しました」という一文だけを実施の証拠にはしません。機能や履歴を確認できない場合は、その確認自体ができていないと残します。
| 今回の状態 | 回答で示すこと | 料金の扱い |
|---|---|---|
| 検索機能を利用できない | Web検索不可、手元の資料の範囲 | 現行資料がなければ現在値は未確認 |
| 機能はあるが検索していない | 今回はWeb未検索 | 記憶上の金額を確認済みにしない |
| 検索したが必要な資料を得られない | 実施した確認、取得できなかった項目 | 空結果・エラー・閲覧不能を分けて保留 |
| 資料を取得して条件まで照合した | 資料名、URL、確認日時、適用条件 | 照合できた条件に限って記載 |
資料に到達しても、円建て料金が載っていなければ、今回の問いにはまだ答えられません。検索結果の短い抜粋に金額があっても、税や契約期間の説明が欠けていれば、本文や注記を確認する必要があります。
「検索した」は作業の状態で、「現在の料金を確認した」は個々の主張の状態です。機能の有無に合わせて回答と確認方法を変える考え方の全体は、検索やコード実行の有無に合わせてAIの回答を変える方法で扱っています。回答末尾に検索済みと一度書くだけで済ませず、料金欄のそばに確認範囲を置くと、一般説明と未確認の価格を混ぜずに読めます。
同じ質問と合格基準を固定して比べる
検索ありと検索なしを比較するときは、質問の難しさや回答形式まで変えないようにします。先ほどの二問を両方の環境に渡し、対象日時は「2026年10月9日12時・日本時間」という説明用の基準に固定します。提出資料はなし、読者は購買担当者、出力は「回答・根拠・未確認事項・次の確認先」の四項目とします。
合格条件も共通です。概念は定額と従量の違いを説明し、混合型を排除しないこと。料金は指定条件に合う公式根拠がなければ現在値を埋めないこと。そして、検索の実施状態を偽らず、足りない資料を具体的に示すことです。金額を回答したかどうかだけで優劣を決めません。
可能ならモデルと版、生成設定、会話履歴を揃え、検索の利用可否とそれに合わせる指示だけを変えます。異なる製品でしか比べられない場合は、モデルや検索方式の違いも含む環境の比較として記録します。この設計は実務への適合を確かめるもので、検索機能だけの因果効果を測定したことにはなりません。
両方に渡す共通の依頼は、次のようにします。
「上記の二問に、回答・根拠・未確認事項・次の確認先の順で答えてください。概念の説明と現行料金を分け、料金は指定した時点と条件に合う公式資料で確認できた場合だけ記載してください。今回のWeb検索の利用可否と実施状態を示し、未確認の金額・資料名・URLを補わないでください。」
ここで日付、プラン、地域、単位、契約条件は利用目的に合わせて差し替えます。現在値の質問を「できるだけ正確に」とだけ書き換えると、何が一致すれば回答可能かという基準が失われます。
検索ありは根拠の取得を検索なしは不足の表示を指定する
検索を利用できる環境では、共通の依頼に次を加えます。
「料金についてWeb検索を行い、運営者の料金ページと必要な注記を確認してください。金額ごとに参照先と確認日時、適用条件を添えてください。対象時点への適用が不明、検索未実施、資料未取得のいずれかなら、その状態と不足項目を示し、現行料金として断定しないでください。」
この指示で求めるのは、リンクを付けることだけではありません。リンク先のプラン名と料金条件を、質問の指定と照合することです。Google Workspaceなら、確認先の入口として公式料金ページがあります。ただし、2026年10月19日に確認したところ、同じ料金ページでも、日本から開いたブラウザでは円建て、米国の地域設定で取得した結果では米ドル建てで表示されました。表示言語が日本語であることだけでは、日本向け円建て料金を確認済みにはできません。表示された地域と通貨に加え、年間契約の切替え、期間限定割引、税の扱いを、ページ上の表示と注記で照合します。
検索できない環境には、代わりに次を加えます。
「Web検索を利用できない前提です。概念は一般的な説明として答え、料金は現行の公式資料が与えられていないため未確認としてください。料金確認に必要な資料と条件を挙げ、提供された資料があれば、その記載範囲だけを説明してください。確認先を挙げても、閲覧済みとは表現しないでください。」
期待する料金欄は、例えば「この環境ではWeb検索不可・今回未検索です。Business Standardの日本向け通常料金は未確認です。年間契約・月払い・円建て・税別・1ユーザーあたり月額という条件が分かる公式資料を確認してください」です。サービス名は見出しに残し、運営者の料金ページを確認先として添えます。参照先の提示と、閲覧して料金を確認したという報告を分ける形です。
一方、検索したのにページの取得が失敗した場合は、「Web検索を試みましたが、公式料金ページを取得できず、指定条件の料金は未確認です」と変えます。失敗の理由が返されていなければ、接続制限や料金の非公開を推測しません。検索結果が空でも、サービスや料金自体が存在しないとは判断しない扱いです。
回答後は金額と確認の説明を照合する
検索ありで金額が出たら、担当者はリンク先を開き、プラン、地域・通貨、税、単位、契約期間、請求周期、割引の扱いを確認します。確認日時は資料を見た時刻であり、料金の適用開始日ではありません。将来の改定告知や過去の料金表なら、その日付と質問の対象時点を照らし、今の料金として転記しないようにします。
出典の条件と回答が違うなら、該当する金額を採用せず、条件を直して再確認します。公式資料同士で食い違いが残れば、どの条件が一致しないかを示し、運営者の正式な窓口へ確認するなど、料金判断を保留します。
検索なしで未確認と答えた場合は、担当者が利用を許可された公式資料を用意して、資料に基づく説明へ切り替えられます。その際も「Web未検索・提供資料に基づく回答」と示し、資料が対象時点に有効かを別途確認します。検索できないことと、資料を読んで説明できないことは分けておきます。
概念説明だけで用が足りる場面では、検索なしでも作業を進められます。現在値を判断に使う場面では、検索できる環境か、人が現行資料を渡す工程が必要になります。検索には取得と照合の手間が加わり、利用できても資料が揃う保証はありません。プロンプトを選ぶ基準は、回答を埋める速さだけでなく、確認できた範囲を利用者が追えることです。
そもそもAIに検索させるべき質問かどうかの見分け方は「AIに検索させるべき質問は、何を確かめて見分けるか」で解説しています。
